モニットラボとは

P/S検証プロジェクト

　モニット・ラボ（Monit Labo）は、作り手や使い手の依頼を受けて、
依頼対象のプロダクト（P）とサービス（S）の良し悪しを検証し、
作り手と使い手にフィードバックする、というプロダクト（P）/サービス（S）検証プロジェクトを展開しています。　
　対象となるP/Sは依頼主によってさまざまです。
開発段階で意見を求められるケースもあれば、既に流通が開始したあとP/Sの検証を依頼されるケースもあります。

　開発段階では主に作り手企業でのサポートとなりますが、すでに流通後のP/Sの場合は開発段階の検証とは異なり、一般利用の段階でのモニタリング的な方法で使用状況をフィードバックしてもらう方式を用います。

　使い手もプロジェクトの一員として使い勝手をフィードバックしてもらいます。そこで得た情報を基に作り手に新たな情報発信が生まれ、それをまた使い手にも伝えていく。という双方向のモニタリングシステムを採用しています。作り手と使い手、両者が両輪で協力して検証していくというものです。

作り手の想いを汲み取る

　現代社会では世界各国・日本各地で、新たなプロダクトやサービスが毎日のように誕生しています。
心を込めて作り上げたその作品が、世に受け入れられるか。
作り手は期待と不安でいっぱいです。我々のもとには日々相談が舞い込みます。

　作り手からは「実際に使ってみたらとても良いはずなのだが、それを証明することが難しい。実際に使ってもらわないことには検証が難しい」「しかし実績がないのでなかなか広まらない」

　使い手からは「実際に使ってみたいが、身体に害はないだろうか」「お試しで使うことはできないだろうか」「もし何かあったらどうしたらよいか」「問い合わせをしてみたがなかなかつながらない。対応が悪い」

などという声があがってきます。

近年、そのような声を直接聞く機会が増えてきました。
そこで、その間を取り持つ存在となってはどうか。という想いからこの事業はスタートしました。

検証の難しい分野で安心安全を得るために

このプロジェクトを統括するのは、現役の医師。

「科学的根拠」「エビデンス」という普遍的理想と、目の前の多種多様な個別性の1例1例とのハザマで日々奮闘しています。

　医薬の世界では、何度も臨床試験が行われ、一般に利用するに足りるだけの十分な結果を得て（十分とは言えないケースもありますが）、ようやく新たな医薬品や治療が利用可能になります。

昨今、新型コロナウイルスワクチン問題などでもあるように、日常で出会うプロダクトやサービスには必ずメリットデメリット／作用・副作用（副反応）があり、100%の安全、100%の満足を得ることは難しい、ということが広く認知されるようになりました。

　我々が利用しようとしているモノ・サービスは果たして本当に効果があるのか、安全なのか。
メリットデメリットはどうなのか。

　医師という立場上、そのような場面で相談を受ける機会が以前からありましたが、
コロナ禍以降、断然その機会が増えました。
医薬に関するものだけでなく一般消費されるプロダクト・サービスの良悪についても、
健康に対する不安などを背景に人々の意識が格段に高まってきていると言えます。

　しかし、医薬以外の分野では医薬品ほど厳格な試験を経ることなく、
経済原理に重きを置いてリリースされます。
開発段階での厳密な試験検証は多くの費用が掛かるからです。

そこで、一般のプロダクト・サービスが世間にリリースされた後でも、
効果的に検証ができる仕組みを複数構築し、地道に検証を重ねていく方法を模索してきました。

すばらしいプロダクト・サービスが世に広まり、かつ、安心安全に利用できる、そのようなものが一つでも多く広まってほしいという願いで、日々このプロジェクトたちは遂行されています。

作り手・使い手をつなぐ存在として

我々は、メリットだけでなくデメリットにも正面から向き合います。
たとえば、直接肌に触れる化粧品などは、一定の割合で皮膚トラブルが発生します。
一般的には、そのようなトラブルが発生したら使用を中止するだけにとどまるか、
製造元に返品したとしても、製品の精査は行ったとしても利用者の詳細な追跡は行いません。

我々の行うモニタリング手法では一般の医療現場の手法を応用しているため、
使用に不都合があった場合は、利用者の追跡もしっかり行います。
画像の提供を定期的にお願いしたり、その後の症状の調査も継続することが可能です。

それはデメリットだけでなくメリットについても同じです。
どれだけ効果があったかなどを追跡調査しています。

そのため、P/Sのリリース後もデータの蓄積が可能ですので、そのP/Sの改良や次製品開発にもプラスになります。

第三者の立ち位置で

　作り手と使い手、生産者と消費者は直接の利害関係にあります。生産者が消費者から直接話を聞く場合は、直接聞いたり伝えたりするのが難しいケースも出てきます。